五輪・パラ 組織委と競技団体 総括や今後の取り組みを意見交換

東京オリンピック・パラリンピックを総括し、閉幕後の取り組みについて、大会組織委員会と競技団体が意見を交わすオンラインの会議が開かれ、国際大会の誘致によって競技会場を有効活用することや、競技団体どうしが連携していくといった意見が出されました。

27日開かれたオンラインの会議には組織委員会と国内のおよそ50の競技団体の関係者が参加し、東京大会の総括や今後の取り組みについて意見を交わしました。

この中で、組織委員会の橋本会長は「東京大会は、招致の時からスポーツがいかに社会で役割を果たせるかが一貫したテーマだった。今後どのようにレガシーを構築するかが課題であり、すべての関係団体が、ここをゴールとせずスタートとすることを願っている」と述べました。

このあと非公開で行われた会議では、馬術やセーリングの関係者から競技会場に対する国際競技団体の評価が高く、国際大会を誘致し、会場の有効活用につなげたいといった意見や、JPC=日本パラリンピック委員会から、オリンピックとパラリンピックの競技スタッフの交流を今後も続けてほしいといった要望が出されたということです。

さらに、ボランティアの質が高く、大会運営がスムーズだったとの指摘もあり、組織委員会の小谷実可子スポーツディレクターは「ボランティアのおかげで、無観客やコロナ対策などをマイナスに感じなかったという評価もあった。人的レガシーが東京大会のいちばんのレガシーになるのではないか」と話していました。