自治体実施のがん検診受診者 去年より回復もコロナ前に戻らず

自治体が行っているがん検診を受診した人は、新型コロナウイルスの影響で大きく減少した去年に比べて回復したものの、おととしよりは20%近く少なく、感染拡大前の水準には戻っていないことが日本対がん協会の調査で分かりました。協会は、必要ながん検診を積極的に受けるよう呼びかけています。

日本対がん協会は、全国の32の支部で国が推奨する胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸がんの5種類のがんの検診を受けた人の数をこの3年間で比較しました。

それによりますと、ことし1月から6月にかけて検診を受けたのは、5種類のがんで合わせておよそ156万6000人でした。

受診した人は、新型コロナウイルスの感染拡大で検診の受診を控える人が多かった去年の同じ時期と比べると122%増加し、2倍以上となりましたが、おととしの同じ時期と比べると17%少なく、依然、感染拡大前の水準には戻っていませんでした。

協会は、受診者数は回復しつつあるものの自治体が新型コロナウイルスの対応で忙しく、検診に影響が出ているおそれもあるとしています。

日本対がん協会の小西宏ディレクターは「検診でがんが見つかる割合から考えると、がんが見つかっていない人が1万人から2万人ほど増えることになる。早期に見つかればそれだけ治療できる可能性も高まるので積極的に検診を受けてもらいたい」と話しています。