コンビニおでんも プラスチックごみ削減 割り引きの動き広がる

大手コンビニエンスストアでは、早くもおでんの販売が始まっていますが、ことしは、プラスチックごみの削減に向けて、鍋などを持参した買い物客への割り引きサービスを導入する動きが出ています。

このサービスは、ローソンが東京、埼玉、千葉の1都2県のおよそ30店舗で14日から始めました。

買い物客が鍋などを持参すると、カウンターにある調理済みのおでんを、5個ごとに39円割り引きした価格で購入できます。

店で提供されるおでん用のプラスチック容器は、1つ当たり5グラムから10グラムで、会社では、サービスの利用実績から、実際にどの程度使用量が減るか検証したうえで、おでん商戦が本格化する来月以降、全国にサービスを拡大させる方針です。
広報を担当する谷恒和マネージャーは「プラスチック削減を顧客とともに取り組みたい」と話していました。

容器の持ち込みを促す取り組みでは、このほか、大手コーヒーチェーンのスターバックスが、コロナ禍で一時取りやめていたマイボトルなどを持参した客に、飲み物を1杯20円安く販売するサービスを再開しています。

また、東京 目黒区が、今月から対象となる区内の飲食店で、持ち帰り用に容器を持参した客に100円割り引くサービスを始めていて、プラスチックごみの削減に向けた対応が求められる中、企業や自治体の間で取り組みが広がっています。

小売り外食などの脱プラ対応

地球環境対策としてプラスチックごみの削減が呼びかけられる中、小売りや外食などの業界では、このところ、脱プラスチックに向けた対応が進んでいます。

このうちプラスチック製のレジ袋は、去年7月から、全国の小売店で有料化が義務づけられました。

有料化に伴い、スーパーやコンビニなどではレジ袋を辞退する客が増え、大手コンビニ各社のレジ袋辞退率は70%以上と、有料化導入前の3倍程度に上っています。

また、ことし6月に成立した「プラスチック資源循環促進法」に基づき、政府は、無料で配られるスプーンやストローなど使い捨てのプラスチック製品を大量に提供する事業者に、提供方法を見直すなどの対策を新たに義務づける方針です。

こうした中、コンビニ各社ではスプーンの素材を試験的に木製に切り替えたり、プラスチックの使用量を減らしたものを採用したりしたほか、大手コーヒーチェーンが今月以降、店が提供する使い捨てのストローをすべて紙製に切り替えると発表するなど、法律の施行も見据えた動きが広がっています。

さらに、ホテルや旅館などで提供される「歯ブラシ」や「くし」のほか、クリーニング店で使われる「ハンガー」なども新たな法律に基づき、対策が必要なプラスチック製品に指定される見通しで、消費者に身近な幅広い業種で今後、脱プラスチックへのさらなる対応が求められることになります。