自宅療養者にオンライン診療の新システム導入へ 東京都医師会

新型コロナウイルスの急速な感染拡大を受けて東京都医師会が緊急の会見を開き、地域の保健所や医療機関が深刻な機能不全に陥っているとして、改めて感染対策の徹底を呼びかけるとともに、オンラインを活用した新たな診療システムを導入することを明らかにしました。

東京都医師会が開いた会見では、まず尾崎治夫会長が、感染が急拡大している状況について「一人一人が身の危険を感じて守っていかないといけないレベルに入っている。全国が災害に見舞われている状況だと考えて、全国的な何らかの新たな抑制措置を取らなければいけないのではないか」と述べ、強い危機感を示しました。

そして、重症者の多くを占める40代と50代に特に重点的な対策を取り、ワクチン接種の促進やテレワークの義務づけ、マスクは不織布のものをつけることなど徹底した対策を行うべきだと呼びかけました。

また、自宅で療養する人の急増に対応するための東京都医師会の取り組みを発表し、各地区の医師会だけではなく、往診や在宅診療を専門とする医療機関などの協力を得ながら、休日も含めて24時間体制で見守る取り組みを進めていると説明しました。

そのうえで新たな取り組みとして、自宅に療養していて保健所などが医師の診察が必要だと判断した人について、オンラインで医師が診療する新たなシステムを導入することを明らかにしました。

尾崎会長は「保健所の機能の肩代わりもやっていかざるをえないと思う。入院が必要と思った時に必ず入院や宿泊療養につなげられる仕組みをしっかり作っていきたい」と話していました。

一方、今月から始まるパラリンピックの対応については「五輪開催前に比べてかえって感染状況は悪化しているので開催するのであれば無観客が最低限必要ではないか。参加するのは障害がある方なので、付き添われる方も含めて、五輪以上に注意しなければならない」と述べました。