地方別に見ますと、東北地方が58.3％、四国地方が36.9％、北海道が26.8％、中国地方が16.7％などとなっています。
一方、全体の4割が未定としていて、今後の感染状況を踏まえて判断すると見られるということです。
開設が見送られた場所での遊泳は監視の目が届かず、去年は7月から8月にかけて、4人が事故にあい、2人が死亡したということです。
海上保安庁は、開設していない海水浴場の利用は避けるよう呼びかけています。
この夏 全国の海水浴場の2割 コロナの影響で開設しない見込み
新型コロナウイルスの影響で、この夏、全国の海水浴場の少なくとも2割近くが開設しない見込みであることが海上保安庁の調査で分かりました。開設が見送られた場所での遊泳は監視の目が届かず、事故につながるおそれがあるとして、海上保安庁は注意を呼びかけています。
海上保安庁によりますと、感染拡大の影響で、去年は全国の海水浴場の40％で開設が見送られました。
海上保安庁が全国に1121か所ある海水浴場について、ことしの夏の開設予定を調査したところ、17％余り（196か所）が開設しない見込みと回答したことが分かりました。
