妊婦へのワクチン接種 “メリットのほうが大きい” 学会が提言

新型コロナウイルスのワクチンをめぐっては、厚生労働省は妊婦には接種を受けることについての「努力義務」は課さず、本人に慎重に判断してもらう方針を示しています。

こうした中、日本産婦人科感染症学会と日本産科婦人科学会が妊婦へのワクチン接種について提言をまとめ公表しました。

それによりますと、新型コロナウイルスのワクチンは開発されて間もないため、海外でもまだ長期的なデータは無く、今後、中・長期的な副反応など情報収集が必要だとしたうえで、妊婦に対しても短期的な安全性を示す情報は出つつあり、現時点では世界的に接種のメリットがリスクを上回ると考えられるとしています。

そのうえで、妊婦を接種対象から除外せず、特に感染者が多い地域や重症化リスクが高い基礎疾患がある場合などでは、積極的に妊婦や妊娠を希望する女性への接種を考慮するとしました。

一方、接種を受ける場合は、念のために妊娠12週までは避け、妊婦を診られる医療機関で接種することが望ましいということで、2つの学会では、「一人一人の背景が違うので、まずは産婦人科の主治医と十分に相談してほしい」としています。