IOC 五輪選手などへのワクチン ファイザーなどから提供で覚書

IOC=国際オリンピック委員会は、東京オリンピック・パラリンピックの選手など参加者に向けた新型コロナウイルスのワクチンについて、アメリカの製薬大手ファイザーとドイツの企業ビオンテックから提供を受けることで覚書を交わしたと発表しました。

IOCとIPC=国際パラリンピック委員会は、東京大会の参加者に対して日本入国前の新型コロナのワクチン接種を推奨してきました。

IOCは6日、この取り組みを強化するために、アメリカの製薬大手ファイザーとドイツの企業ビオンテックの2社との間で覚書を交わし、各国や地域のオリンピック・パラリンピック委員会を通して選手や関係者など大会参加者にワクチンが提供されると発表しました。

IOCによりますと、菅総理大臣とファイザーのブーラCEOの対話の中でブーラCEOから提供の申し出があり、その後、IOCとの間で調整が進められたということで、すでに各国や地域が確保しているものとは別に新たに追加される形で提供されるということです。

これによって参加者の多くが、それぞれの政府の方針に従って、日本を訪れる前に接種を済ませることができるとしています。

IOCのバッハ会長は「ワクチンの提供は東京大会をすべての参加者にとって安全で安心なものにし、日本との連帯を示すために、私たちが用意した手段のひとつだ」とコメントしたうえで、選手などの大会参加者に向けて「率先して可能なかぎりワクチンを受けるようお願いしたい。ワクチンを接種することで、個人の健康だけでなく、地域社会との連帯や他者の健康への配慮という強力なメッセージを送ることができる」と呼びかけました。

IOCはことし3月には大会の参加者に中国製のワクチンを提供する方針も発表していました。

丸川五輪相「安全・安心の大会開催に向け重要」

東京オリンピック・パラリンピックの参加者にワクチンが提供される方向となったことを受け、丸川担当大臣は6日夜、記者団に対し、安全で安心な大会の開催につながるものだと評価したうえで、政府としても協力していく考えを示しました。

この中で丸川担当大臣は、菅総理大臣とファイザーのブーラCEOが先月、電話で会談した際、ブーラCEOからワクチンの無償提供の申し出があったことを受け、IOC=国際オリンピック委員会のバッハ会長に具体的な調整を進めるよう依頼していたことを明らかにしました。

そのうえで「世界各国から来日する選手や選手団が、ワクチンを接種したうえで参加することにつながるもので、安全・安心の大会の開催に向けて重要なものと考えている。前向きに受け止め、速やかに関係機関などと調整を図っていきたい」と述べました。

さらに丸川大臣は「ワクチンは、ファイザーから直接、それぞれの国に送られるということだ。世界のすべての選手が打ってもらえるよう、IOCが調整を進めるとも聞いており、日本政府としても、協力できることはしていきたい」と述べました。

JOCとJPC会長「可能であれば日本選手団も接種を」

JOC=日本オリンピック委員会の山下会長は「大会参加者の安心安全とともに、ホスト国である日本の安心安全を確保するための取り組みであり、大変ありがたい話だ」と述べました。

そのうえで、日本選手団の接種については「国内のワクチン接種の優先対象者や医療従事者に影響を生じさせない形で進めるのが前提だが、可能であれば日本選手団もワクチン接種を進めていきたい。今後、国や関係者と具体的な方法について詰めていく」と述べました。

JPC=日本パラリンピック委員会の鳥原光憲会長は「世界的な感染実態が予断を許さない状況の中、今回のワクチンの提供はアスリートなどの安全・安心の確保につながり、大変ありがたい。国内の優先接種に影響が生じないよう十分配慮することを前提に、可能であれば日本選手団への接種を進めていきたい旨を丸川大臣に伝えた。具体的な進め方については今後、IOCやIPCに詳細を確認したうえで、政府や関係者と相談しつつ取り組みたい」としています。

IPC会長「大会を安全に成功させるための助けに」

IPC=国際パラリンピック委員会のパーソンズ会長は「IPCとIOCは、東京大会を安全に成功させるため、あらゆる手段を講じていて、今回のワクチン提供は、確実にその助けになる。今回の発表前には、東京パラリンピックに向けておよそ60%の各国・地域のパラリンピック委員会がワクチンを接種すると見積もっていた。今後、世界中のアスリートなどと協力して、可能な限りワクチンを接種するよう呼びかけていく。IPCは、IOCが率先して覚書を交わしてくれたことに感謝している」とコメントしています。

東京都 小池知事「安全安心な大会にするために必要な措置」

東京都の小池知事は、記者団に対して「各国で選手や関係者の接種が非常に進んでいるという話がある。そういう中で、安全安心な大会にするために必要な措置だと受けとめている」と述べました。