これにあわせ、文部科学省は19日、端末の利用が子どもの目にどのような影響を与えるのか、小学校や中学校の校長会や、PTAの団体などとともに専門家に意見を聞く懇談会を開きました。
冒頭で萩生田文部科学大臣は「学校のICT化の進展に伴い、子どもたちの目が一層悪くならないよう、最新の医学的知見に基づいた対応が極めて重要だ。新たな知見が得られれば速やかに学校関係者に伝えたいので、ご協力をお願いしたい」とあいさつしました。
懇談会では、日本眼科医会の柏井真理子常任理事が、正しい姿勢で端末から30センチ以上目を離して使うことや、ドライアイの予防のため30分に1回、20秒以上遠くを見ることなどが大事だと説明しました。
そのうえで、「1日2時間ほど、太陽の光を浴びると近視になりにくいというデータが出ています。日陰でも問題ないので目の健康を保つために課外活動を取り入れることも考慮してほしい」と話しました。
文部科学省では、注意事項を周知するとともに、今年度、近視の進行状況を把握する初の大規模調査を行うなどして、対応していくことにしています。
教育のデジタル化“子どもの目への影響” 専門家が意見 文科省
小中学生に1人1台のタブレットなどの端末が整備され、今年度から本格的に教育のデジタル化が進む中、文部科学省は19日、子どもの目に与える影響について専門家から意見を聞く会を開き、正しい端末の使い方を周知していくことを確認しました。
感染拡大などの影響をうけ、国は小中学生1人1台の端末の整備を前倒しして進め、今年度から本格的にデジタル端末を活用した授業が行われることになっています。
