イカやサンマなどの不漁続き 原因分析などの議論開始 水産庁

日本近海で続くイカやサンマなどの不漁が、今後も長期に続く可能性があるとして、水産庁は、専門家や漁業関係者による検討会で、原因の分析や政策の在り方などについて議論を始めました。

日本近海では近年、イカやサンマ、それにサケの記録的な不漁が続いていますが、地球温暖化などが要因とみられ、今後も長期にわたって続く可能性があると指摘されています。

このため水産庁は、専門家や漁業関係者による検討会を立ち上げて、原因の分析や政策の在り方などを協議することにしました。

8日の初会合では、水産庁の山口英彰長官が「これまでの不漁とは異なる状況とも考えられ、今後の漁業の在り方も検討していかなければならない」と述べました。

会合は非公開で行われ、水産庁の担当者がイカやサンマ、それにサケについては、水温の上昇や海流の変化が稚魚の生育などに関係している可能性があることや、外国による漁獲の影響も考えられることなどを説明したということです。

また、過去の事例だけでは説明できない海洋環境の変化が起きているため、資源量の予測が難しくなっている現状も紹介されたということです。

検討会では、来月下旬の取りまとめを目指して、議論を進めることにしています。