看護職員の離職率増加 新型コロナ感染拡大が影響か

日本看護協会が、全国の医療機関に勤める看護職員の離職率について昨年度の状況を調べたところ、全体で離職率は11.5%と前の年度よりも増えたことが分かりました。協会は、去年1月から3月に新型コロナウイルスの感染拡大が始まったことが影響した可能性もあるとしています。

この調査は日本看護協会が毎年、行っていて、昨年度、去年3月までの1年間の看護師や保健師など正規雇用の看護職員の離職状況について全国8200余りの医療機関を対象に調査を行い、およそ3800から回答を得ました。

それによりますと、昨年度の離職率は看護職員全体で11.5%と前の年度から0.8ポイント増加したということです。

このうち、新卒で採用された看護職員の離職率は8.6%で、こちらも前の年度を0.8ポイント上回っていました。
また、病院ごとにみてみますと、離職率が20%以上だった病院は全体の21.2%に上り、前の年度の10.4%から倍増していました。
日本看護協会では、去年1月から3月までは新型コロナウイルスの感染拡大が始まった時期だったとして「この時期の離職については新型コロナウイルスの感染拡大が影響している可能性もある。引き続き状況を注視し、離職を防ぐ対策を検討する必要がある」としています。