東京パラ 活動拠点の施設 大会後も永続的に運営へ 日本財団

東京パラリンピックを目指す選手や競技団体の活動拠点となっている「パラリンピックサポートセンター」について、日本財団は大会終了後も永続的に運営を続ける考えを示しました。

「パラリンピックサポートセンター」は、パラリンピックを目指す選手と競技団体を支援するため、6年前に日本財団が東京 港区に開設し、夏と冬合わせて29の競技団体が事務所を構えて活動の拠点にしています。

当初、センター設置の期限はことし夏の東京パラリンピック終了後、来年3月までとされていましたが、日本財団は25日、記者会見を開き、大会終了後も永続的に運営を続ける考えを明らかにしました。

その理由について、パラ選手たちの活動が子どもの教育に大きな効果がある一方で、パラ競技に対する国などの公的な支援が不足しているためだとしています。

また、東京 品川区にあるパラ専用の練習施設「パラアリーナ」についても来年以降も運営を続けたいとして、東京都などと協議に入る考えを示しました。

日本財団の笹川陽平会長は「障害のあるアスリートがスポーツを通じてハンディキャップを乗り越えていく姿が若者や子どもたちに生きる力を与えてくれることを強く実感した。パラスポーツへの支援をさらに充実させていきたい」と話しました。