森会長発言 五輪・パラ組織委がスポンサー企業に謝罪

東京オリンピック・パラリンピックの組織委員会は、森会長の女性蔑視と取れる発言を受けて、8日、大会のスポンサー企業に説明し謝罪しました。スポンサーからは「撤回したからといって終わりにしないでほしい」などといった意見が出たということで影響が広がっています。

大会組織委員会の森会長が「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと発言したことをめぐっては、森会長本人が発言を撤回、謝罪しましたが、国内外から批判が相次ぎ、大会ボランティアおよそ390人が辞退するなど影響が続いています。

こうした中、組織委員会は8日、大会を支える最高クラスの「TOPスポンサー」をはじめとするスポンサー企業およそ80社を対象にオンラインの会合を開き、森会長の発言について説明し謝罪しました。

関係者によりますと、スポンサー企業からは「謝罪して撤回したからといって終わりにしないでほしい」「外部への説明をきちんと対応してほしい」などといった意見が出たということです。

組織委員会は「あらゆる面での違いを尊重し、たたえ、受け入れる大会を運営する」というメッセージを出していて、引き続きスポンサー企業に対しても理解を求めていくことにしています。

JOC山下会長 “スポンサー企業の懸念は当然”

森会長の発言に対するスポンサー企業の懸念についてJOC=日本オリンピック委員会の山下泰裕会長は、9日の定例の記者会見で「スポンサー企業も多くの企業が差別に対しては容認しない姿勢を明確にしている。苦情が寄せられることは当然ありえることだろう。消費者からも黙認するのかという声は出てきていて当然だろうと思う」と述べました。

東京スカイツリーの運営会社「発言は不適切で遺憾」

大会の延期が決まったあとの去年、新たにスポンサー契約を結んだ東京スカイツリーの運営会社「東武タワースカイツリー」は、「今回の発言はオリンピック・パラリンピックの精神に反していて不適切だ。男女の区別をするような発言や女性を蔑視する発言は、当然受け入れられず、遺憾だ」とコメントしています。