ソニーが発表した、ことし4月から6月までの3か月間のグループ全体の決算は、売り上げが昨年度の同じ時期と比べて2.2％多い1兆9689億円、営業利益が1.1％少ない2283億円でした。

これは新型コロナウイルスの影響で自宅で過ごす人が増え、いわゆる巣ごもり需要でゲームソフトの販売が伸びた一方、スマホやデジタルカメラの市場が縮小するとともに、高い価格のスマホの売れ行きが鈍くなったことで、高性能の画像センサーの売り上げが落ち込んだことが主な要因です。

さらにソニーは、これまで「未定」としていた今年度の業績予想を発表し、価格の高いスマホの需要が今後も低迷し、画像センサーの売り上げが落ち込むことなどを見込んで、営業利益が昨年度より26.7％少ない6200億円になる見通しを明らかにしました。

ソニーの十時裕樹ＣＦＯは会見の中で「画像センサーの事業は設備投資の時期を見直すほか、顧客の拡大にも取り組む。アフターコロナを見据えた戦略を構築する重要な年になる」と述べました。