高温注意情報 あすから関東甲信で「暑さ指数」に 気象庁

高温注意情報 あすから関東甲信で「暑さ指数」に 気象庁
熱中症への対策を呼びかける高温注意情報が、関東甲信で来月1日から変わります。発表基準がこれまでの予想最高気温から「暑さ指数」に変わり、熱中症の危険性が極めて高い状況にしぼって発表されるため、気象庁は「情報が出た際には、これまで以上に万全の対策をとってほしい」としています。
気象庁は、最高気温が35度以上と予想される場合などに高温注意情報を発表していますが、熱中症に大きく関わる湿度などを反映できないことが課題となっていました。

一方、環境省が公表している「暑さ指数」は、気温に加え湿度などの影響が反映され、熱中症の搬送者数との関連性も高いとされています。

このため気象庁は、情報を発表する基準を最高気温から「暑さ指数」に変えて、環境省と共同で発表することになり、ことしの夏は来月1日から関東甲信の1都8県を対象に導入し、来年、全国に拡大する予定です。

「暑さ指数」をもとにした新しい高温注意情報は、熱中症の危険性が極めて高い状況で発表され、発表の頻度はこれまでの3分の2程度になる見込みだということで、気象庁は「多くの人が搬送されてもおかしくない、極めて危険な状況の場合に発表されるため、対策に万全を期してほしい」としています。

発表頻度低下も危険性は高い

暑さ指数を用いた新たな高温注意情報のポイントは、発表基準が「熱中症の危険性が極めて高くなる場合」にしぼられたことです。

発表された時には、これまで以上に万全の対策が必要です。

環境省によりますと、暑さ指数の危険度は、28以上で「厳重警戒」、31以上で「危険」とされていますが、新たな高温注意情報は、さらに高い指数33以上と予想される場合に発表されます。

東京では、去年までの5年間に平均で年間21回、高温注意情報が発表されましたが、新たな基準にあてはめると13回となり、3分の2程度まで減る見通しです。

頻度は低くなるものの、発表された場合には熱中症の搬送者が急増し、死者や重症者も出るような状況が見込まれることから、外出をなるべく避けることや、室内をエアコンなどで涼しくしてすごすこと、運動をする場合は医師や看護師を配置するなどの対策を取ったり、涼しい屋内で行ったりするなど、熱中症に万全の対策をとってください。