新型コロナウイルスの感染拡大で来年に延期となった東京オリンピックについて、ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会のバッハ会長はスポーツ界に向けた書簡の中で、ＩＯＣ側の追加経費の負担は数億ドル、日本円で数百億円になるという認識を改めて示しました。

ＩＯＣのバッハ会長は29日、新型コロナウイルスの感染拡大でほぼすべての国際大会が延期または中止となるなど、大きな影響を受けているスポーツ界に向けた書簡をホームページ上で公開しました。

この中でバッハ会長は、来年に延期された東京オリンピックについて「ＩＯＣは日本側とすでに合意した条件に基づき、大会運営上の負担と延期による経費の分担に引き続き責任がある」としたうえで、ＩＯＣ側の追加経費の負担は数億ドル、日本円にして数百億円になるという認識を改めて示しました。

東京大会の組織委員会やＩＯＣは今後、追加経費の総額を精査することにしていますが、その額は数千億円に上ると見られています。

また、バッハ会長は書簡の中で「スポーツは健康な社会にとって、おそらく最も低コストのツールだ」として、こうしたスポーツと健康に関する覚書をＷＨＯ＝世界保健機関と結ぶ見通しを表明したほか、それぞれの競技団体などに対し、オンラインゲームを通してスポーツを楽しむ「ｅスポーツ」の可能性を模索するよう求めました。