感染拡大防止 接触減は22年まで必要の可能性 米大学グループ

感染拡大防止 接触減は22年まで必要の可能性 米大学グループ
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新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、現在行われている外出を控えて人との接触を減らす対応は、再来年まで断続的に取る必要がある可能性があるという試算をアメリカの大学のグループがまとめました。治療薬やワクチンの開発状況によってこの期間は短縮できるとしています。
アメリカのハーバード大学公衆衛生大学院の研究グループは、いわゆる「かぜ」を引き起こす通常のコロナウイルスのアメリカでの毎年の流行状況などのデータをもとに、新型コロナウイルスの今後5年間の流行についてシミュレーションを行い、科学雑誌「サイエンス」に発表しました。

それによりますと、現在行われている人との接触を減らす「ソーシャル・ディスタンシング」の対応で、いったんは重症患者の数を病院で対応できる人数以下に抑えられる可能性があるとしています。

しかし、多くの人が十分な免疫を獲得するまでには一定の時間がかかるため、対応を緩めると重症患者は増えるとして、再来年まで断続的に接触を減らす対応を取る必要がある可能性を指摘しました。

一方で、治療薬やワクチンの開発状況によっては、対応が求められる期間は短縮できるとしています。

研究グループは免疫を持つ人が社会にどれくらいいるか調べる抗体検査を今後実施することや、引き続き感染状況の調査の強化が求められるとしています。