新型コロナウイルスの影響で、すべての一般ランナーの参加を取りやめた東京マラソンについて主催する財団は、来年の大会の参加料を免除するとしていた中国在住のランナーに対し、日本在住のランナーと同様に参加料を徴収することになりました。

来月１日に都内で行われる東京マラソンは、フルマラソンの部と10キロの部に、合わせて３万8000人が出場する予定でしたが、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて主催する東京マラソン財団は、今月17日、すべての一般ランナーの参加を取りやめ、代わりに来年の大会に参加できる措置を発表しました。

これに先立って財団は、感染が広がる中国に在住するランナーに対し参加の自粛を要請する一方で、来年の大会の参加料を免除するとしていましたが、その後、国内を含むすべての一般ランナーの参加が取りやめになったことから20日、日本在住のランナーと同様に参加料を徴収する措置に改めました。

財団は「これまでの案内を変更することになったことについて、深くおわびします」とコメントしています。

一方、ＳＮＳなどでは「ことしの参加料を返金するべきだ」などの声があがっていますが、財団は東京マラソンの運営費のおよそ20億円の多くが、すでに準備段階でかかっているとして、参加規約に基づき参加料を返金しない方針を示しています。