東京五輪開幕まで半年「金メダル30個」目標の実現は

東京五輪開幕まで半年「金メダル30個」目標の実現は
東京オリンピックの開幕まで24日で半年です。「金メダル30個」という高い目標の実現に向けてはこれまで多くの金メダルを獲得してきた「お家芸」と呼ばれる競技に加え、新競技や復活した競技でどれだけ獲得数を伸ばせるかがカギとなります。
開幕まで24日で半年となった東京オリンピックに向けて、JOC=日本オリンピック委員会は金メダルの数で過去最多の「30個」という高い目標を掲げ選手強化に取り組んでいます。

これまで日本が獲得した金メダルのうちおよそ87%は「お家芸」とも呼ばれる柔道、レスリング、体操、競泳の4つの競技が占め、東京大会でも相当数の金メダルを見込んでいます。

しかし去年の世界選手権の金メダルは体操がゼロに終わったほか、競泳も瀬戸大也選手の2つにとどまるなど、この1年の国際大会での成績が伸び悩んでいて、目標達成のためにはさらなる奮起が求められます。

またバドミントンなど新たな「お家芸」と期待される競技に加え、新競技や復活した競技でどれだけ獲得数を伸ばせるかも重要なポイントです。

新競技では空手「形」の喜友名諒選手や清水希容選手に、スポーツクライミングでは楢崎智亜選手や野口啓代選手などに、さらにスケートボードでも男女の複数の選手に金メダルの期待がかかります。

北京大会以来、12年ぶりに復活した野球とソフトボールの日本で人気の高い団体競技も頂点をねらいます。

JOCの山下泰裕会長は「選手がみずからやってきたことを信じ、仲間を信じてひたむきにプレーすれば間違いなく到達する」と実現への手応えを口にしています。

開幕直前まで続く激しい代表争いの中で新たな金メダル候補が生まれるのか、自国開催のオリンピックで本番に向けた調整や大会期間中における「地の利」を生かすことができるのか、「金メダル30個」の目標達成へ勝負の半年となります。

大会直前まで激しい代表争い

東京オリンピックに向けては各競技で世界選手権の金メダリストなど合わせて58人がすでに日本代表に内定しています。一方で代表選手の総数は史上最多のおよそ600人に上る見通しで、大会直前まで激しい代表争いが続きます。

このうち柔道で代表に内定しているのは女子78キロを超えるクラスの素根輝選手です。丸山城志郎選手と阿部一二三選手が激しく争う男子66キロ級などその他の階級の代表は、来月ヨーロッパで行われる国際大会のあとや、4月の全日本選抜体重別選手権のあとに、内容を踏まえて内定が出ます。

レスリングは文田健一郎選手や、川井梨紗子選手と友香子選手の姉妹など6人が内定しています。日本が出場枠を獲得している階級では3月に代表決定戦が行われ、このほかの階級は3月のオリンピックアジア予選などで出場枠を獲得した選手が内定します。

体操は6月まで代表争いが続き、連覇を目指す男子団体は5月のNHK杯で4選手が内定します。

競泳で内定しているのは瀬戸大也選手1人です。4月の日本選手権が一発勝負の代表選考会となり、個人種目では上位2位に入ったうえで日本水泳連盟が定める派遣標準記録を突破した選手が内定します。

陸上のマラソンは去年のMGCで男女それぞれ2人ずつが代表に内定していて、3月までに行われる選考レースの結果を受けて最後の1枠が決まります。

競歩は男子3人がすでに内定し、残りは4月までの国内選考レースでの成績などを基に選考されます。

男子100メートルなどトラックとフィールドの各種目は6月下旬の日本選手権の結果を受けて多くの選手が内定します。

バドミントンは1年間の国際大会で獲得したポイントに基づく4月30日付けの世界ランキングで、シングルスは16位以内、ダブルスは8位以内に入った選手・ペアのうち上位2つが内定します。

空手はフランスで今月下旬に行われる国際大会のあと発表される世界ランキングで最初の内定が出ます。その後も4月までに随時発表される世界ランキングを踏まえて内定します。

スケートボードはオリンピック出場へのポイントを獲得できる国際大会が5月まで各地で開催され、その結果を受けて内定します。

野球・ソフトボールは野球では稲葉篤紀監督を中心に来月のプロ野球12球団のキャンプから視察を始め、シーズン中も選手の調子やコンディションを慎重に見極めて、24人のメンバーの選考を進めます。

ソフトボールは来月にかけてオーストラリアで行われる国際大会などの結果を踏まえ、3月に代表メンバー15人を決める予定です。

スポーツクライミングは去年の世界選手権の結果を受けて、男子の楢崎智亜選手と女子の野口啓代選手が内定しています。残る男女1枠については、国際競技団体が去年10月に世界選手権で出場権を得た2人目の選手で確定したと解釈を変更し、対象選手の中で5月の大会の最上位の選手を内定する方針だった日本協会と対立しています。このままでは国内の選考レースが成立しなくなるとして、日本側が国際競技団体の解釈の取り消しを求めてスポーツ仲裁裁判所に提訴していて、その結果が注目されます。