東京パラリンピックでも難民選手団を結成へ

東京パラリンピックでも難民選手団を結成へ
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1年後に迫った東京パラリンピックでも、オリンピックと同様に難民選手団が結成され、その規模は最大で8人程度に上る見通しであることが分かりました。
これはIPC=国際パラリンピック委員会のアンドリュー・パーソンズ会長が11日、NHKの単独インタビューに応じて明らかにしました。

この中でパーソンズ会長は、来年の東京パラリンピックでも、紛争などで母国を離れた難民が参加できる難民選手団を結成する方針を明らかにしました。

その規模は、初めて結成された前回リオデジャネイロ大会の2人を上回る4人から8人程度に上る見通しだということで、現在、選手の選考方法について国際競技団体と検討しているということです。

また、開催1年前の大会の準備状況については、過去の大会と比べて最も進んでいると評価したうえで、最大の課題は選手や観客の輸送だと指摘しました。

パーソンズ会長は、視覚障害や車いすなどさまざまな障害があるパラリンピック選手や関係者は、選手村から競技会場への移動について、オリンピック選手に比べてより高い利便性が求められると指摘しました。

そのうえで、複雑な運営と地域の交通に対しての影響を抑えるための対策などについて、組織委員会と地元自治体などが意思の疎通を図り、共通認識を持つことが必要だと述べました。