「五輪選考基準 男女差は不当」 自転車女子選手 仲裁申し立て

「五輪選考基準 男女差は不当」 自転車女子選手 仲裁申し立て
東京オリンピックの代表選手の選考基準に男女で差を設けているのは不当だとして、自転車のロードレースの女子選手が、選考基準の見直しを求めて日本スポーツ仲裁機構に仲裁を申し立てたことが、関係者への取材でわかりました。これから本格化する東京オリンピックの代表選考をめぐって、仲裁が申し立てられたのは初めてです。
日本スポーツ仲裁機構に仲裁を申し立てたのは、自転車のロードレースでリオデジャネイロ オリンピックに出場した與那嶺恵理選手です。

日本自転車競技連盟が去年9月に公表した、東京オリンピックの自転車ロードレースの代表選手の選考基準では、男子の場合、ヨーロッパで行われるワールドツアーなどで獲得したポイントを重視していますが、女子の場合はポイントではなく全日本選手権などの対象レースの順位を重視する内容になっています。

代理人の弁護士などによりますと、與那嶺選手はヨーロッパのチームに所属し、今シーズンのワールドツアーに出場している唯一の日本の女子選手で、申し立てでは「女子は大会で非常に高い順位を獲得しないかぎり、ワールドツアーなどの実績は全く評価されず、不当に厳格な基準が採用されている」と訴えています。

そして「同じ種目の選考基準に男女で極端な差を設けているのは極めて異例で、合理性を見いだすことは到底出来ない」として基準の見直しを求めています。

これから本格化する東京オリンピックの代表選考をめぐって仲裁が申し立てられたのは初めてです。

ロードレースの選考基準について日本自転車競技連盟は「男子と女子は選手やレースの数が異なるため選考基準の統一は考えていない」としていて、仲裁の申し立てについては「今後は仲裁機構の手続きに従います」としています。

ロードレースの選考基準は

去年9月に日本自転車競技連盟が公表した東京オリンピックのロードレースの選考基準は、男子と女子で異なる内容になっています。

男子の場合、ヨーロッパで行われるワールドツアーなどで獲得したポイントを重視し、大会のランクによって係数をかけて計算したポイントの上位の選手を代表に選考するとしていて、ヨーロッパのレースに比重を置いた選考基準になっています。

これに対し女子の場合は、代表枠が3人以上にならないかぎり、ワールドツアーなどのヨーロッパの大会で獲得したポイントは考慮しないとしていて、全日本選手権での優勝やワールドツアーで15位以内に入ることなど、原則として対象レースの順位だけを重視する内容になっています。

與那嶺恵理選手とは

與那嶺恵理選手(27)は、リオデジャネイロ オリンピック自転車女子の個人ロードレースと個人ロードタイムトライアルの代表です。

現在はイタリアのチームに所属し、今シーズンのワールドツアーに日本の女子選手として唯一出場していて、全日本選手権のロードレースも去年まで3連覇しています。

リオデジャネイロ オリンピックの代表選考をめぐって、日本自転車競技連盟は與那嶺選手がチームの指示に従わなかったとして、いったん選考の対象から外す決定をしましたが、スポーツ仲裁機構がこの決定の取り消しを求めた與那嶺選手の主張を認め、その後、與那嶺選手は代表に選ばれました。

與那嶺選手は、リオデジャネイロ オリンピックのロードレースで日本の女子選手として過去最高の17位の成績を残しました。

與那嶺選手「フェアでなく恣意的なもの感じる」

NHKの取材に対し、與那嶺恵理選手は「全く同じ競技をしているのに男女で選考基準が違うのはフェアではないし、ヨーロッパを主戦場にしている私が選考されにくくなるような恣意(しい)的なものも感じる。自転車競技はヨーロッパが本場で、そこで走らなければ競技レベルは上がらないと考えているが、このままではヨーロッパのレースで活躍すればいいのか、それとも日本国内の大会で優勝を目指せばいいのか、選手が何を目指せばよいのかわからなくなってしまう」と話しています。

他の競技の選考基準は

NHKは東京オリンピックで行われる33の競技団体に代表の選考基準について取材し、このうち22の競技団体から回答を得ました。

それによりますと、サッカーやラグビー、バレーボール、ハンドボールの団体競技を除いた17の団体は「選考基準に男女の差は設けていない」と回答し、日本自転車競技連盟のように「男女で選考基準に違いがある」とした団体はほかにありませんでした。

東京オリンピックまで1年となることしは代表争いが本格化しますが、選考基準の透明化を進める動きも広がっています。

マラソンは、これまで条件の異なる複数の選考レースで代表を選ぶ方法を採ってきましたが、選考をより透明化するため男女3人の代表のうち2人をことし9月のMGC=「マラソングランドチャンピオンシップ」の一発勝負で決める新たな方式を採用しています。

またレスリングは、9月の世界選手権でメダルを獲得した選手が男女とも代表に内定するなどとした選考基準を公表し、基準を明確化しています。

代表選考 過去も仲裁申し立て相次ぐ

オリンピックの代表選考をめぐっては、過去にも仲裁の申し立てが相次いでいます。

アテネオリンピックの馬術の代表選考では、日本代表に選ばれなかった女子選手が平成16年に選考方法に問題があるとして初めて日本スポーツ仲裁機構に申し立てを行い、仲裁機構は日本馬術連盟に選考基準をわかりやすく公表するよう勧告しました。

また、ロンドンオリンピックの予選では、ボートの代表選考で補欠になった男子選手が平成24年に選考の取り消しを求めて申し立てを行い、仲裁機構は選手の訴えを初めて認めて、日本ボート協会の選考結果を取り消す判断をしました。

ピョンチャンオリンピックでも、平成28年にそり競技のスケルトンの女子選手4人が代表選考につながる国際大会の選考が不透明だとして申し立てを行い、選考基準の公表など透明性の確保につながりました。

JOC「詳細把握していない」

この問題についてJOC=日本オリンピック委員会は、NHKの取材に対し、「詳細を把握していないのでコメントできない」としています。

専門家「納得できる公平な基準示すべき」

競技団体のガバナンスに詳しい立教大学の小川和茂特任准教授は「競技によっては男女の特性によって代表の選考基準に細かい差を設けることが合理的なケースもあるが、これまでに公表されている選考基準を見るかぎり男女に大きな差を設けている競技団体はほかにない」と指摘しています。

そのうえで「オリンピックの代表選考の透明性が問われる問題はこれまでもあり、各団体は選考基準を明確にするよう努めてきたが、中には発展途上の団体もある。今後、東京オリンピックの代表選考が本格化するなかで各団体は説明を尽くし、選手が納得できる公平な基準を示すべきだ」と話しています。