ノートルダム大聖堂 再建へ1000億円近い寄付表明 世界各地から

ノートルダム大聖堂 再建へ1000億円近い寄付表明 世界各地から
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大規模な火災で甚大な被害を受けたフランスのノートルダム大聖堂の再建に向け、支援の動きが世界に広がっています。フランスのメディアは、これまでに表明された寄付の総額は日本円で1000億円近くに上ると伝えています。
フランスのパリ中心部にあるノートルダム大聖堂では15日、大規模な火災が起き、高さ90メートル余りのせん塔が焼け落ち、屋根の3分の2が崩れる甚大な被害が出ました。

フランスのマクロン大統領は日本時間の17日未明、テレビ演説を行い、「大聖堂をこれまで以上に美しく再建させる。5年以内に成し遂げたい」と訴え、国民に協力を呼びかけました。

フランスでは寄付の動きが急速に広がっていて、高級ブランドを傘下に持つ企業グループや、大手化粧品メーカーの創業者、石油会社などが巨額の寄付の意志を表明しています。

さらに、アメリカの大手IT企業や大学なども相次いで寄付を発表したほか、フランス当局の認定を受けた募金サイトには50か国のおよそ1500人から900万円が集まるなど、支援の動きは世界に広がり、フランスのメディアによりますと、これまでに表明された寄付の総額は日本円で1000億円近くと、再建に必要とされる額にほぼ達しています。

また、寄付だけでなく、技術的な支援の表明も相次ぎ、ドイツやイタリアは被害調査や修復の支援のため専門家を派遣する意向を明らかにしました。

マクロン大統領は、パリで夏のオリンピック・パラリンピックが開かれる2024年までの5年以内の再建を目指すと表明していますが、専門家からは数十年かかるという見方も出ていて、フランス政府はまずは被害状況の詳細な確認を急ぐとみられます。

寄付金 透明性確保へ新委員会設置 仏首相

フランスのフィリップ首相は17日、記者会見で、ノートルダム大聖堂の再建に向け多額の寄付金が集まっていることについて、寄付金が透明性をもって使われるよう新たな委員会を設置する方針を示しました。

ただ、大聖堂の再建に向けた費用の推計についての質問に対しては「わからない」と答えています。

また、火災で失われたせん塔の修復では、国内外の建築家にアイデアを募って国際的なコンペを行い、現代の技術に即した新たなせん塔を作りたいという考えも明らかにしました。