スキー連盟 組織運営強化へビジネスマン対象の採用説明会

スキー連盟 組織運営強化へビジネスマン対象の採用説明会
スポーツ界の相次ぐ不祥事で競技団体のガバナンスが問われる中、経営感覚を備えた外部の人材を取り入れて組織運営の強化を図ろうと全日本スキー連盟がビジネスマンを対象とした採用説明会を開きました。
パワーハラスメントや助成金の流用などスポーツ界で相次ぐ問題を受けて競技団体の経営基盤を強化し、ガバナンスを向上させることが課題になっています。

こうした中、全日本スキー連盟は経営感覚を備えた外部の人材を取り入れようと新たな職員の公募を始めました。

6日夜、都内で開かれた説明会には起業やコンサルタントなどを経験したビジネスマン60人余りが参加し、スキー連盟の常務理事を務める皆川賢太郎さんが「金メダルをとれば補助金がふってくるという考えが多かったが、自立したいという競技団体が増えている」と呼びかけました。

スキー連盟の事務局は現在、専任の職員が12人にとどまっていて、新たな職員には経営計画の立案などを担ってもらうということです。

スキー連盟は組織運営の強化を通じて低迷するスキー人口を回復させておよそ11億円の年間収入を100億円規模に拡大させたい考えです。

参加した男性は「企業の効率的な運営をとりいれて、ビジネスとしてスポーツに取り組みたい」と話しました。

皆川さんは「スポーツ界の人たちは固定観念が非常に強いので、違う角度から助言を与えてくれるような外の血が必要だ」と話していました。