おいしく災害乗り切るレシピ

おいしく災害乗り切るレシピ
「野菜たっぷりトマトリゾット」に「サーモンのカルトッチョ」。これらはレストランのメニューではありません。大地震や水害などの災害に見舞われた時の食事として考案された「災害食」です。大きな共通点は、調理が簡単なことと地元の食材が使われていること。東日本大震災などの教訓から、災害で避難を余儀なくされた時でも地元の食材を使った、おいしい食事で困難を乗り越えようと、「災害食」のレシピ作りが各地で広がっています。(ネットワーク報道部記者 郡義之 北見局記者 楠本美菜)
9月1日の防災の日。札幌市で「北の災害食」のコンテストが行われました。災害で電気やガス、水道が使えなくなった場合でも簡単に作れる北海道ならではの料理を考えてもらおうと北海道がことし初めて行いました。あらかじめ応募された200を超える料理から6つを選んで、その場で調理し、実際に食べて審査が行われました。審査のポイントは身近な食材を使って簡単に調理できるかや栄養バランスが整っているかなどです。

最優秀賞は「三平汁」

9月1日の防災の日。札幌市で「北の災害食」のコンテストが行われました。災害で電気やガス、水道が使えなくなった場合でも簡単に作れる北海道ならではの料理を考えてもらおうと北海道がことし初めて行いました。あらかじめ応募された200を超える料理から6つを選んで、その場で調理し、実際に食べて審査が行われました。審査のポイントは身近な食材を使って簡単に調理できるかや栄養バランスが整っているかなどです。
審査の結果、一般部門の最優秀賞には「体も心も温まる北海道自慢の三平汁」が選ばれました。北海道産のジャガイモやサケの水煮の缶詰、甘酒などが使われています。塩分が控えめで栄養が豊富な点が評価されました。
このレシピを考案した苫小牧市の主婦は「食べた人が元気になるレシピになるよう願って作りました」と話していました。

今回、コンテストで入賞した25品のレシピは道のホームページで公開されるということです。

各地で広がる“災害食”

こうした「災害食」の取り組みは各地で広がっています。

新潟県では、13年前、新潟県中越地震で、約10万人が被災し、長期間の避難生活を余儀なくされました。地震から10年を迎えた平成26年、県は災害が起きた時でも健康的に過ごすことができ、なおかつ平常時でも役に立つ食事レシピを公募しました。条件は、電気やガス、水道が止まっていても、カセットコンロや鍋、ペットボトルの水などで45分以内で調理できること。80点余りの応募の中から22点が選ばれました。

最優秀賞に輝いたのは「クイックほうとう」。どこの家でも常備してある乾麺を使ったもので、地元産の伝統野菜「長岡巾着なす」も使われています。
優秀賞に選ばれた「米粉すいとんほっこりさば缶カレー汁」は、さば味噌煮缶を使うことで調味料の量や種類を少なくし、子どもからお年寄りまで食べやすいカレー味にしました。地元産の野菜「ゆうごう」も使われています。
この「災害食グランプリ」は反響が大きく、新潟県では特に選ばれた20点を紹介したレシピ集も5万部作成しました。冒頭にあげた「野菜たっぷりトマトリゾット」や「サーモンのカルトッチョ」も、この中で紹介されています。
この取り組みに関わった長岡保健所の金子久美子さんは自身も新潟県中越地震で被災し、1か月間、小学校の体育館で避難所生活を強いられた1人です。「避難所での食事は、栄養が偏ったり、味の濃さや量の多い少ないがあるので、やはり自分で調理したものを食べたいと思うようになった」と話していました。

災害時の食事は乾パンやアルファ化米などの非常食を備えるケースがこれまで一般的でしたが、長引く避難生活では、栄養補給を目的とした「非常食」から、元の生活に戻るまでの長い期間を乗り切る「災害食」の普及が求められているというのです。

非常食で地域活性化

一方で、地場産品を使った「非常食」づくりを地域の活性化につなげようという自治体もあります。

高知県の黒潮町です。この町では、非常食となる缶詰を作る第三セクターを平成26年に立ち上げました。
缶詰は、土佐湾でとれたカツオやシイラなどを使った料理など17種類。自治体や企業での備蓄を想定して、日常的に食べられるよう栄養士が監修しました。東日本大震災の教訓を踏まえて、そばや卵、小麦など主要なアレルゲンを使っていません。
年間の売り上げは、初年度は700万円でしたが、今では7000万円と10倍に増えました。従業員の数も当初の3倍に増えています。

実は黒潮町は、南海トラフを震源とする大地震が起きた場合、全国で最も高い34.4メートルの津波が押し寄せると想定されています。

町産業推進室の浜口無双さんは、防災対策の充実を図ろうと、震災の翌年、宮城県気仙沼市で現地調査を行った時、住民から聞いた「食べ慣れたものを食べると、日常に戻った気がする」という言葉が印象に残り、缶詰作りに取り組むきっかけになったといいます。

浜口さんは「非常時だから食べるのではなく日常的に食べられるものを目指して、今後も販路拡大に努め、町の活性化にもつなげたい」と話していて、今後も缶詰の種類を増やすとともに、雇用も拡大したい考えです。

災害時の流通事情も

こうした動きについて、日本災害食学会理事の守 茂昭さんは、人々の食に対する変化と災害時の流通事情があるといいます。

「これまで非常時の食事はあまり重視されてこなかったが、復旧までに多くの時間が費やされる中で、次第に自分が食べたいものを求めるようになった。それが被災した人の精神的な安定にもつながる。さらに、災害時に道路網が寸断されると従来の流通が止まり、食材が入ってこなくなるため、できるだけ自分たちの住む地域で食材を調達しようという動きも拍車をかけたのではないか」と話しています。

食は生きる源

東日本大震災では、電気やガスが完全に復旧するまで1か月以上かかりました。被災地に届く救援食料はおにぎりやパンなど炭水化物が多く、毎日続くと被災者が味付けに飽きてしまうだけではなく、栄養が偏ってしまうおそれもあります。
避難所などで心身の健康を損ない、亡くなってしまう災害関連死も深刻な問題となっています。

いつの時でも、食は生きる源。災害で通常の生活ができない中、いかに、いつもと同じ生活の中で食べる食事に近づけるか。それが、つらく厳しい避難生活を乗り切る大きな条件となっていることは間違いありません。